32. 「〈育てる経営〉のススメ」『研究所だより(RICE monthly)』No.251 (財)建設経済研究所 2010年1月号 pp.6-8.
31.「企業の人材戦略－〈育てる経営〉の戦略－」『住友経営テクノロジー・フォーラム③ 第3期(平成18年度上期)』住友経営テクノロジー・フォーラム 2008年3月 pp.297-320.
30.「基調講演 アカデミズムの役割」『「理論と実践の融合」報告書』広島大学大学院社会科学研究科マネジメント専攻 2006年12月 pp.3-13.
29. 「講演抄録 育てる経営のすすめ～年俸制から年功制への進化～」『創造の広場 九州生産性ニュース』No.115 (財)九州生産性本部 2005年5月25日 p.4.
《解説》第47期九州生産性大学経営講座での講演録。
28. 『生態学的シミュレーションによるビジネスモデルの進化プロセスの研究』科学研究費補助金(基盤研究(C)(2))研究成果報告書 2005年3月.
27. 『組織間学習としての技術移転プロセスの組織生態学的実証研究』科学研究費補助金(基盤研究(B)(2))研究成果報告書 2003年3月.
26. 『生態学的シミュレーションによる組織間関係の進化の研究』科学研究費補助金(基盤研究(C)(2))研究成果報告書 2001年3月.
25. 『鉄道経営と資金調達スキーム』研究会資料No.51, 新資本主義研究会, 2000年12月.
24.『ぬるま湯的体質を探る』経営研究所･人材開発専門研究会例会記録 2000年10月報告.
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23. 「未来傾斜型システムとホワイトカラーの働き方」『1998年度「日本のかたち」研究会報告書』pp.42-62 (財)政策科学研究所 1999年7月.
22. 『広告が企業の組織学習プロセスに及ぼす影響について』(財)吉田秀雄記念事業財団平成10年度助成研究報告書 1999年3月(編著).
「広告が企業の組織学習プロセスに及ぼす影響について｣『平成10年度(第32次)助成研究集(要旨)』pp.101-109/
『平成10年度(第32次)助成研究レジュメ集』1999年6月/
『ざいだんレポート』No.66, (財)吉田秀雄記念事業財団 1999年8月 p.5.
21. 「経営者の仕事」『笑う！大企業』(社)ソフト化経済センター 1997年5月 pp.28-37.
20. 『広告がインナー及び顧客の意思決定に及ぼす影響』(財)吉田秀雄記念事業財団平成8年度助成研究報告書 1997年3月(編著).
「広告がインナー及び顧客の意思決定に及ぼす影響」『ざいだんレポート』No.55, 1997年4月 p.5/
『平成8年度(第30次)助成研究レジュメ集』p.7/
『平成8年度(第30次)助成研究集(要旨)』pp.79-87 (財)吉田秀雄記念事業財団 1997年6月.
19. 『組織学習シミュレーションによる経営戦略と経営組織の進化の研究』科学研究費補助金(基盤研究(C)(2))研究成果報告書 1997年3月.
18. 『企業文化とコミュニケーション－CC&Cレポート－』(財)吉田秀雄記念事業財団平成7年度助成研究報告書 1996年4月(日戸浩之と共編著).
「新しい企業広告効果モデル構築の試み」『平成7年度(第29次)助成研究レジュメ集』p.4/
『平成7年度(第29次)助成研究集(要旨)』pp.41-48/
『ざいだんレポート』No.51, p.3. (財)吉田秀雄記念事業財団 1996年6月.
17. 「転職願望と人事管理モデル」『高齢化時代に適合した人事管理モデルに関する調査研究報告書』(財)高年齢者雇用開発協会 1995年3月 pp.46-74.
16. 「ゴミ箱モデルとやり過ごし」『地域社会システムの文化的生活基盤の研究』科学研究費補助金(重点領域研究)研究成果報告書 1995年3月 pp.67-86.
15. 「終身雇用制度下における転職願望」『高齢化時代に適合した人事管理モデルに関する調査研究報告書(中間報告)』(財)高年齢者雇用開発協会 1994年3月 pp.26-35.
14. 「企業のぬるま湯的体質について」竹内啓･松岡秀雄編『21世紀科学技術文明の構想Ⅲ 自然・社会・技術・文明』(財)統計研究会 1993年6月 pp.62-113.
13. 「マルチ・オフィスと高度技術社会」「組織のロジックと地域社会」『新しい技術文明における地域社会システムのあり方の研究』科学研究費補助金(重点領域研究)研究成果報告書 1993年3月 pp.11-31.
12. 『ぬるま湯的体質の研究』人間能力と組織開発コース研究レポート No.92-2. (財)日本生産性本部経営アカデミー 1992年4月.
11. 「新しい技術文明における地域社会システムのあり方の研究」竹内啓･松岡秀雄編『21世紀高度技術社会を迎えるに当って』(財)統計研究会 1992年2月 pp.77-98.
10. 『組織体質の研究』人間能力と組織開発コース研究レポート No.91-3. (財)日本生産性本部経営アカデミー 1991年4月.
9. 『組織活性化度の測定手法の開発委員会報告書』(財)日本生産性本部 1990年9月.
8. 「加工組立型工場における労働力不足」『東北における工業配置の変化と人材需給構造』(財)東北開発研究センター 1990年7月 pp.67-74.
7. 『組織活性化とぬるま湯的体質』人間能力と組織開発コース研究レポート No.90-2. (財)日本生産性本部経営アカデミー 1990年4月.
6. 「NTT民営化と子会社戦略」『日本電信電話公社の民営化プロセスに関する実態調査研究』科学研究費補助金(総合研究A)研究成果報告書 1990年3月 pp.91-128.
5. 『組織活性化の論理』(財)日本生産性本部経営アカデミー 1989年5月.
4. 「II図法による組織活性化の比較評価」『組織活性化を求めて－人間能力と組織開発コース研究報告－』(財)日本生産性本部経営アカデミー 1988年2月 pp.115-149.
3. 『わが国中小貿易業の経営に関する実態調査報告書』(社)日本貿易会. 1985年5月.
2. 『企業コミュニケーションの将来形態についての調査報告書』日本電信電話公社営業局市場調査室 1983年3月.
1. 『関係データベース基本整備ルーチン』社会経済数量データベース形成事業報告書 No.4 筑波大学社会工学系 1981年3月.
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